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税務弘報12月号の特集「税務は伝え方が100割」に寄稿しました

2022年11月05日

中央経済社の税務弘報12月号の特集に寄稿しました。11月号と合わせて100名の専門家が「税務は伝え方が100割」のお題に対して、実務上の切り口から様々な着眼点を解説する面白い企画です。

以前に寄稿した「税務調査之心得50」と同様、1人2ページ弱のコンパクトな記事なので非常に読みやすく、とても面白いので100人分一気に読んでしまいました。皆様も是非ご覧ください。

宮口徹

税務弘報12月号目次

「M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70」の書評を寄稿頂きました

2022年10月30日

デロイト トーマツ税理士法人の山形創一郎パートナーに拙著「M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70」の書評を寄稿頂きました。誠にありがとうございました。

旬刊経理情報(2022年10月10日号(No.1657))に掲載されたものですが、添付ファイルをご参照ください。

なお、本書はご好評を頂き今般増刷となりました。合わせて御礼を申し上げます。

書評:旬刊経理情報(2022年10月10日号(No.1657))

「M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70」が発売されました

2022年07月29日

この度、中央経済社より「M&A・組織再編スキーム発想の着眼点70」が発売されました。

今回の改定ではPwC税理士法人の望月文太パートナーと山内良ディレクターに参加して頂き、新しい連結納税制度であるグループ通算制度や国際税務に関する事例を追加して事例を70に増やしました。

金融機関や投資ファンド、各種アドバイザーの皆様にはお役に立てる内容になっていると思いますので是非ご覧頂ければと思います。

中央経済社のサイトもご覧ください。

宮口徹

税経通信6月号の特集「不動産M&Aとは?実務の流れを追う」に寄稿しました

2022年05月10日

税経通信(税務経理協会)2022年6月号の特集記事「不動産M&Aとは?実務の流れを追う」に寄稿しました。5月10日発売です。

当職は「不動産M&Aにおける会社分割の活用」と題して、事業会社が廃業ないし事業移転を行った上で、不動産M&Aを行う場合のスキーム構築の着眼点につき解説しています。

ご興味ある方は是非お手に取ってご覧いただければと思います。

詳細は税務経理協会のサイトをご参照ください。

宮口徹

税務弘報6月号の特集「顧問税理士としてのM&A対応」に寄稿しました

2022年04月27日

税務弘報(中央経済社)2022年6月号の特集記事「顧問税理士としてのM&A対応」に寄稿しました。5月2日発売です。

当職は「事業承継におけるM&A検討のフレームワーク」と題して、親族内承継やMBO、廃業といった他の選択肢との比較でM&Aが選択肢となる場合を事例を交えて解説しています。

ご興味ある方は下記PDFをご参照ください。

宮口徹

税務弘報6月号記事

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